カードローンは返済が中長期に及ぶこともある為、利用中に住所変更があることもあります。
このような場合は、債権者に対して速やかに届け出を行わなくてはいけません。
住所変更のみで、職業や収入に変化がない場合には、手続きはごく簡単で、現代ではカードローン各社のウェブサイト上から手続きを行えることが大半で、特段のことでもない限り、新たな身分証の提示を求められることもありません。
また、住所変更に伴い、職業や収入に変更があった場合にはこれも併せて届け出る必要があります。
なお、収入が大幅に減少したり、失業したりすれば、当然、該当の債務者に対する与信状態は変化することになり、限度額等のカードローンの契約条件も変わってくる可能性があります。
しかしながら、これは住所変更とはあくまで別個の問題であり、どのような事情、形態であれ、住所変更の際には、既定の形式に従っての届けを出す必要があります。
郵送物の不着等の問題を起こさない為にも、速やかな手配が望まれるところなのです。